6月2日から6月8日までに掲載された新聞ウォッチに関する記事を時系列順にご紹介します。最初の記事は『日立アステモ』のブリス・コッホCEO退任に関するニュース。検査不正に揺れる日立アステモのCEO退任、そして後任を務めるホンダ前副社長の竹内弘平氏に注目が集まります。
国内最大規模の玩具見本市「東京おもちゃショー」が、東京ビッグサイトで開幕した。一般公開は4年ぶりで、今回は国内外の156社が約3万500点を出展。デジタル化など、世相を映したおもちゃの展示が目立つという。
「叩けば埃が出る」ということわざもあるが、それにしても次から次へと呆れ返るほどに埃が出るものである。
トヨタ自動車など国内7社と独フォルクスワーゲン(VW)など海外10社の世界の自動車メーカー主要17社を合算した2023年度の研究開発費が、前年度比で13%増の約11兆8000億円と過去最高を更新するという。
週明け6月5日の東京外国為替市場の円相場は、日米の金利差の拡大が意識され、円を売ってドルを買う動きが優勢となり、140円台で推移。一方の東京株式市場もほぼ全面高となり……
かつての日本と中国の微妙な関係を表現した言葉に「政冷経熱」という四文字熟語があるが、その記憶を呼び覚ますような動きが、最近の米中間にみられるという。
1位はガソリン補助金の終了や自動車保険の値上げに関する記事。クルマでのドライブやお出掛けをするマイカー族に影響を与えるニュースに注目が集まります。2位には軽量コンパクトなマルチLED停止表示灯に関する記事。
今週は円安の影響で自動車各社にとっては追い風のようですが、ガソリン補助金の9月末終了や保険金の値上げ、高速料金の無料化先送りなどと言ったドライバーに大きな影響を与えるニュースが目立ちました。
日立製作所の子会社で自動車部品メーカーの日立アステモが、ブリス・コッホ最高経営責任者(CEO)が退任し、後任としてホンダの取締役で2022年4月から3月末までの1年間副社長を務めた竹内弘平氏が7月1日付で就任する人事を発表した。
きのう(5月31日)は、2065年までとしていた高速道路の料金徴収期限を50年延長し、2115年までとする改正道路整備特別措置法などが、同じく参院本会議で可決、成立した。
「すねに傷持つ者同士」の統合とは、少し言い過ぎかもしれないが、エンジン認証不正問題で経営危機に追い込まれたトヨタ自動車グループの日野自動車が、自力による再建を断念した。
「遅きに失する」ということはないだろうか。
梅雨入り前の5月最後の週末は、爽やかな気候にも恵まれて、ドライブなどを楽しんだクルマ好きも多かったようだが、そんなマイカー族の気分をそがれるようなニュースも目に付いた。
自動車などの輸出関連企業にとっては追い風となる円安が再び加速している。5月25日のニューヨーク外国為替市場で円相場は対ドルで下落し、一時1ドル=140円台前半を付ける場面もあり、140円台まで円安が進むのは、2022年11月以来半年ぶりのことだそうだ。
ホンダが自動車レースの最高峰、フォーミュラ・ワン(F1)の参戦を正式に発表した。「朝令暮改」をモットーとするホンダらしい再参入だが、1964年の初参戦以来、撤退と参戦を繰り返して、今回で5度目の挑戦となる。