マツダ(Mazda)の米国部門は1月16日、2025年以降に北米で発売する予定のEVの充電ポートに、北米充電規格(NACS)を採用することでテスラと合意した、と発表した。
令和6年能登半島地震で被災した地域・人々に向けて、自動車関連企業も支援を行なっている。以下に義援金以外の、自社製品やサービスによる支援例を挙げる。記載はおおむね発表順で、すでに記事化されているものを除く。
現在、世界のエネルギー消費の3分の1は移動によるもので、その大部分が道路上で消費されているという。エネルギー転換への取り組みと新技術、新たな行動様式、ビジネスモデルの出現にで、移動部門の電動化は前例のない速さで進行している。
ボッシュ(Bosch)は1月8日、フォルクスワーゲン子会社のCariadと共同で、自動バレー充電の実験を開始したとCES 2024で発表した。
テスラモーターズジャパンは、1月1日に発生した能登半島地震の被災地である北陸エリアのスーパーチャージャーを無償開放する。
バッテリーシェアリングサービスを提供するGachako(ガチャコ)は、2024年1月9日より、同サービスを個人向けに提供すると発表した。
テンフィールズファクトリー株式会社は、EV超急速充電器「FLASH」の新モデルを1月20日に発売する。この新モデルは、テスラ方式と呼ばれる「NACS(ノースアメリカンチャージングスタンダード)」と、日本で主流の規格「CHAdeMO」の両方に対応している。
中国・吉利汽車の電気自動車ブランドZEEKR(ジーカー)は、超高速充電と高エネルギー密度を実現する新型の電気自動車バッテリーを12月14日に発表した。
パワーエックスは、初となる経路型EVチャージステーションを「那須千本松牧場」に、12月25日オープンしたと発表した。
新明和工業は、2024年1月から、機械式駐車設備操作支援ツール「新明和パーキングサポートアプリ『SPASA』」のオプション機能として、EV向け充電課金機能の販売を開始する。
EV購入で気になる点として、電気代などのランニングコストや維持費を挙げることができる。そろそろEVかな、などと検討をしている人の参考のため、電気代を中心に導入前後のポイントを整理したい。
阪急阪神不動産は、グランフロント大阪南館B2F駐車場内に、パワーエックス製の蓄電池式超急速EV充電器「Hypercharger Standard」を設置し、12月20日より運用を開始するとを発表した。設置台数は1基で、2台の車両を同時に充電することが可能。充電規格「CHAdeMO」に対応する。
ベルエナジーは、ポータブルEV急速充電器「Roadie V2」のロングケーブル仕様品(7.5m)の販売・レンタルを開始した。日本初のモジュール式ポータブル急速充電器である「Roadie V2」は、EVの普及に伴う「電欠問題」に対応するために開発された。
2050年のカーボンニュートラル実現に向け、EV充電環境の整備が全国的に求められている中、愛知県大府市とテラモーターズは2023年5月26日に「持続可能な地域づくりに向けた連携協定」を締結。
ENECHANGE(エネチェンジ)は、ビジネスユースにおけるEVシフトを促進するため、EV充電エネチェンジに新たに基礎充電プラン「ビジネス・プラン」をリリースしたと発表した。