各国の経済と人々の生活を支える自動車産業は、世界的なカーボンニュートラル達成への動きを受け変革が求められている。その大きなうねりの中で、自動車メーカーをはじめとした関連企業はどのような経営戦略を打ち出していくのか。新連載「池田直渡の着眼大局」では自動車ジャーナリスト・自動車経済評論家である著者が、企業動向や国の政策などを紐解きながら自動車業界の現状と未来に迫る。
100年に一度の変革の時代、などと叫ばれる自動車業界の地殻変動の中で、自動車のデザインはどうあるべきか? 新連載『和田智のカーデザインは楽しい』では、カーデザイナー和田智が、自由に思考を迸らせながら、自らのデザイン・ランゲージとリソースを駆使して、次の時代のデザインに求められる要素を照らし出す。
EVのこれからについて、製品、戦略、開発力、インフラなどさまざまな視点からモータージャーナリストの岡崎五朗氏が語るインタビュー連載企画「EV新時代到来」。
連載概要
2024年にトラック業界に起きる物流崩壊(物流クライシス)とは何か? 日本経済を支える物流構造を明らかにし、トラック輸送業界が抱える課題とその解決法を解説する。
本田技術研究所やサムスンSDIなど車載電池の第一線で研究開発に携わってきた名古屋大学未来社会創造機構客員教授である佐藤登氏が車載バッテリーの最前線をレポートする。
上海汽車グループの配車サービス企業の享道租車は5月28日、レンタカー大手の「AVIS」との間で戦略的提携を締結した。享道租車はAVISの中国における独占的なパートナーとなり、AVISのグローバル顧客に対してビジネスサービスを提供する。
ダッソー・システムズは5月29日、JLRとの長期的戦略パートナーシップをさらに5年間延長すると発表しました。これにより、JLRにおけるデジタル改革がさらに進み、社内全体の効率向上、共同イノベーション、サステナビリティへの取り組みが強化されます。
トヨタ・モビリティ基金は、NPO法人Challenge WorksおよびWRIと共同で、都市が直面する課題解決に向けた「サステナブル・シティズ・チャレンジ」を開始した。このほどデトロイト(米国)、バラナシ(ヴァーラーナシーとも。インド)、ベネチア(イタリア)の3都市が選定された。
ジオテクノロジーズは5月30日、自社が保有する人流データとAI技術を組み合わせることで、住宅街にあるような身近な交差点の事故リスクを算出する「交差点リスク推定モデル」の開発に成功したと発表した。
5月24~30日のプレミアム会員向け記事について、アクセス数を元に独自ポイントで集計したランキング。今週は、人とくるまのテクノロジー展の記事が多くランクイン。近未来の自動車業界の動向がチェックできます。
住友電気工業(本社:大阪市中央区、社長:井上 治)は、2024年6月1日付の人事異動について下記の通り発表しました。
日産自動車(本社:神奈川県横浜市西区、社長:内田 誠)は、2024年6月末付以降の役員体制の変更について下記の通り発表しました。
ヒョンデグループの部品メーカー、現代モービスは5月26日、米国シリコンバレーで「モービスモビリティデイ」を開催し、米国への投資を拡大すると発表した。
タンチョン・インターナショナル・リミテッド(以下、タンチョン)とSUBARU(スバル)は5月24日、東南アジア市場における戦略的な事業変革計画を発表した。
NODARが車載カメラを使用し、超音波センサーを必要とせず、精度と信頼性の高い自動駐車システムを開発した。最大12m範囲、0.6m近距離の物体検出や悪天候にも対応し、車両外観も損ねない。
プジョー(Peugeot)とVayは5月22~25日、フランス・パリで開催された「Vivatech」において、世界最先端のリモート運転技術「テレドライビング」を発表した。
トヨタ自動車の北米部門は5月29日、EVの充電格差解消とモビリティの公平性を目指す「Empact」ビジョンに基づき、最初のDC急速充電器の設置地域を発表した。カリフォルニア州のボールドウィンパークとサクラメントが選ばれ、350kWの高出力充電器が設置される予定だ。
韓国のハンコックは5月28日、「ISCC PLUS」(国際持続可能性カーボン認証)を取得した初のEV向けサマータイヤ「iON evo」を発表した。ポルシェのEVスポーツ『タイカン』に純正装着される。
30日の日経平均株価は前日比502円74銭安の3万8054円13銭と大幅続落。米国株安、日米長期金利の上昇が嫌気され、幅広い銘柄に売りが先行。下げ幅は一時900円を超え、株安、債券安、円安というトリプル安の様相を呈した。
中国の東風汽車(Dongfeng)の商用車部門は5月28日、メキシコ市場に進出した、と発表した。